中華民国は教育制度として国民小學（小学校）6年間と国民中學（中学校）3年間が義務教育とされている。21世紀初頭では小中學をあわせた「九年一貫課程綱要」に基いてカリキュラムが編成されている。なお、儒教圏の例に漏れず学歴尊重社会であるため、義務教育終了後に高等教育学校へと進学する者が先進国同様に多い。

民主化後になって、北京語以外の言語、すなわち閩南語、客家語、原住民語の教育が義務付けられたが、中国国民党による戒厳令時代はすべて標準中国語（北京語）のみで教育することとされていた。このため、高齢者は閩南語（または客家語）のみで北京語が話せない者がおり、その下の世代では両方を解するが、現在の中年の世代以下では北京語のみで閩南語を解しない者が少なくない（特に北部の都市部）。たとえ話せたとしても発音に北京語の訛りがある場合も多い。

したがって、同じ「台湾人」であるはずなのに高齢者と若者との間でコミュニケーションが成り立たないということも珍しくない。また、日本統治時代には日本語での教育が義務付けられていたため日本語を話すことのできる高齢者も多い。