「当用漢字」は、さまざまな漢字のうち、使用頻度の高いものを中心に構成されており、公文書やメディアなどにもちいるべき範囲の漢字として告示され、その後、教育制度、日本新聞協会などのメディア団体を通じて普及した。

また、複雑かつ不統一だった従来の正字体の一部にかえて、略字体を正式な字体として採用する試みもおこなわれた。「德」（徳）、「羣」（群）はその例である。

第二次世界大戦前から漢字制限主義者と表音主義者は、漢字は数が多く学習に困難であるから制限または廃止すべきであると主張し、実際に文部省を中心に常用漢字表による用字制限などをこころみた。しかし、民間や文学者・国語学者からの反対意見も強く、改革はおこなわれないでいた。戦後、連合国軍最高司令官総司令部の占領政策の国語国字改革のもと、簡素化と平明さを目指して、戦時下に作成された標準漢字表内の常用漢字をもとに、当用漢字が策定された。「当用」という名称は、漢字の全廃を目的として，全廃まで「当面使用できる」という意味である。

しかも従前は、答申すなわち単なる意見具申が内閣に提出されてから、十分な期間、民間の討議に付されるのが一般であったが、当用漢字については日本国憲法公布の翌々日11月5日に漢字表を公表後、わずか10日の間をおいて、11月16日に内閣告示という極めて短兵急なものであった。

その後、1966年の中村梅吉文部大臣発言（詳細は国語審議会参照）により、漢字全廃ではなく「漢字かな交じり文が前提」として、まず音訓の読みが大幅に改定され、1973年に当用漢字改定音訓表が内閣告示された。これは既存の音訓表に357の音訓を追加し、新たに当て字や熟字訓のうち日常生活で高頻度に使用される106熟語を「付表」としてまとめたものである。この時点で、それまでの制限的な色合いが大幅に緩和された。 1981年、当用漢字を元にしつつも、緩やかな「目安」である常用漢字が内閣から告示され、当用漢字は廃止された。