NHKは職種別採用を行っており、主に以下の職種に大別される。

記者 入局時には全国に配属され、取材、原稿執筆、出演リポート、スタジオ解説などを行う。警察周りの社会部系、県庁や選挙を担当する政治部系などの仕事を一通り行う。

、過去に二人の会長を輩出している。 。

ディレクター 。これはNHKの縦割り組織に起因しており、制作系でも教養系、芸能系、科学系、音楽系といった細分化がされている。

、「提案」を出させて『NHKスペシャル』や『クローズアップ現代』、東京管轄の番組の制作に携わるよう訓練される。人事考課でも縛られるため、ディレクターの命とも言える企画の自由度は組織内での狭い自由となる。また地域情報番組の制作や、緊急報道等では記者と共に番組を制作する事も多い。

中堅どころでドキュメンタリー畑を歩むディレクターはスペシャル番組センターに異動し、NHKスペシャルや『ハイビジョンスペシャル』などを担当する 。

入局15年前後でデスク、管理職になる40歳前後にチーフプロデューサー (CP) <ref>NHKの番組のクレジットで見られる「制作統括」はプロデューサー的な役職である。</ref>か現場職であるマスター2 (M2) を選択することになる。管理職を選ぶと現場以外の広報や営業、総務、視聴者センター等の業務に就くことも多い 。

NHK「番組=作品」という考え方でディレクター教育が行われるため、番組制作においては一人のPDが取材から編集、ポスプロまで一手に行う。。

報道カメラマン いわゆるニュースのカメラマンであり、【映像取材（えいぞうしゅざい）】と呼ばれる。マルチに業務をこなす必要がある技術系のカメラマンと違い、一人の映像ジャーナリストとして報道的な仕事が多い。通常のニュースの映像だけでなく、自分でリポートを企画、取材、撮影したり、『NHKスペシャル』などの大型番組の撮影も担当する 。

この他、潜水や山岳などに特化した人材育成も行われる 。

アナウンサー 。

地方では朝や昼、深夜のニュース、夕方の地域情報番組、スポーツ中継、『おはよう日本』などの中継で顔を売っていく。若手の女性アナは夏休み期間等で東京の番組の応援に行き、顔を売ることになる。またラジオ番組はほぼ独占的にアナウンサーの専管業務であり、東京のラジオセンターにディレクターとして異動するアナウンサーも多い（もちろんディレクター採用の担当者もいる）。

。地域密着タイプからも、OBの佐藤誠（本拠は大阪）や、山形放送局で『今夜はなまらナイト』を生み出した柴田徹（山形市出身）のような人気者を輩出している。

。

2008年から「日本」を「にっぽん」と読むよう統一がされている（日本農業賞や「日本記録」の読みが変わるなどしている。従来は「にほん」も混ざっていた。日本オリンピック委員会、日本野球機構、日本大学など一部についてだけは固有名詞である事もあり「にほん」と読んでいる）。

技術 放送の運行管理、施設運用などを担当する送出技術、カメラマンや音声、ポスプロ業務などを行う制作技術、放送所の保守管理や受信環境の維持を行う送受信技術に大別される。決して大卒だけという訳ではなく、高校、高専卒の職員も多い 。

カメラマンで素養があると見られると、老練なカメラマンの指導下に置かれてドキュメンタリーなどの大型番組、ドラマなどのカメラに割り当てられて訓練される。地方への移動の他、子会社であるNHKテクニカルサービスに定期的に出向することでキャリアの幅を持たせていく。また、放送技術などの基礎研究を行うための職員は放送技術研究所へと配属される。

放送管理 経理や総務など放送のロジスティックスの面を支えるほか、予算策定、編成など放送に欠かせない業務なども担当する。

営業 ひらたく言えば受信料を集める仕事。世帯からの受信料徴収が頭打ちのため、近年は事業所との受信契約などに力を入れている。また受信料集金を担当する地域スタッフの統括も行い、指導等も職員が行う 。

各放送局の営業センターに配属されるほか、東京では営業局、視聴者総局等で受信料契約維持、契約数増のキャンペーンなどを担当する。NHKの生命線を握っているため、協会内での発言は政治部に次いで強いとも言われる。しかし、2008年10月に受信料の訪問集金が障がい者特例を除き廃止されたことに加え、事務についても一部で外部委託され、全体に占める総人員は一貫して削減されている 。

人事制度の抜本見直し NHKでは、従来、余程のことが無い限り、ほとんどの職員が入局時の職種を全うしていた。しかし、そのことにより、それぞれの職域で「セクショナリズム」が跋扈し、組織全体の風通しが良いとは言えなかった。

そこで、2009年度からの3か年中期計画において、この「セクショナリズム」を打破するため、人事制度が抜本的に改められることになった。要点は、以下の通り。

• それまで東京本部に集まっていた流れを逆転させ、各放送局の人員を計50人程度増やす。これとは別に、7拠点局においてはコンプライアンス専門管理職を計20人程度新たに配置する。
• 本部レベルでは報道記者、番組制作従事に人員をシフトし、技術職は、技術革新などを進めることによって人員増の抑制を図りコンパクト化する。
• 他の職域は引き続き人員削減の対象となり、特に営業については一部で外部委託を強化する。
• 高い専門性と幅広い視野の両立を図るため、若い段階から本人の希望によらない入局時とは異なる職種への異動を従来以上に強化する。

2009年度の出演者決定にあたっては、上記の事項を踏まえており、一部のアナウンサーは事後に報道局へ配置転換となる。