1970年4月22日には大型ジェット機のボーイング747を受領、7月1日にはホノルル線に就航させ、その後アメリカ西海岸線やヨーロッパ線にも導入した。また、同機の就航に合わせて新塗装（いわゆる「初代鶴丸塗装」）と新しい客室乗務員の制服も導入した<ref>「JALデザインコレクション」えい出版社 2006年</ref>。

また、これに先立つ同年3月には、国際線上顧客向けの会員組織であるJALグローバルクラブを発足させた他、1974年10月には、ボーイング747のエコノミークラスの一部を現在のエグゼクティブクラスの先駆けである「タチバナ・エグゼクティブ・キャビン・サービス」を導入するなど、新しいサービスを導入した<ref>「JALグループ50年の航跡」日本航空広報部デジタルアーカイブ・プロジェクト編 2002年 日本航空</ref>。同年には系列ホテルの開発と運営を行う日本航空開発が設立され、ジャカルタの「プレジデントホテル」の運営受託や、パリの「ニッコー・ド・パリ」の運営を皮切りに海外におけるホテル運営を開始する。

併せてこの頃より、海外旅行の大衆化や、変動相場制導入以降の円高などによる地方発の海外旅行者の増加に伴い、大阪や名古屋、福岡などの地方空港発着の国際線路線網が充実していく<ref>「JALデザインコレクション」えい出版社 2006年</ref>。しかし、1960年代後半からこの頃にかけての急激な事業拡大路線が、1972年のニューデリーやモスクワなどにおける一連の連続事故<ref>「続・マッハの恐怖」（文庫） 柳田邦男 新潮社 1986年 ISBN 4101249067</ref>を招いたと言う批判もある<ref>「日本航空事故処理担当」山本善明 講談社+α新書 2001年</ref>。また、1970年代前半から中盤にかけて数回に渡り、当時各国で積極的にテロ活動を行っていた日本赤軍などの左翼過激派によるハイジャックの標的になった他、オイルショックによる原油価格高騰による燃料費の高騰と、世界的な不況の影響を受け一時的に経営に打撃を受けた。

また、1970年の閣議了解を受けた1972年7月の運輸大臣通達により、日本航空は国際線と国内幹線を、全日空が国内幹線とローカル線、近距離チャーター線を、東亜国内航空が国内ローカル線を主に運航するよう定められた。この新たな産業保護政策は、「45/47体制」または「航空憲法」と呼ばれ、以後日本航空を含む航空3社はこれに従い経営を進めていくことになる。これによって国内ローカル線への参入は見送られたものの、SR（ボーイング747の日本国内路線専用機材）を国内幹線に大量導入した他、最大で300席を超える座席数を持つ大型ワイドボディ機のマクドネル・ダグラスDC-10の導入を進めるなど、国内での大量輸送を牽引していった<ref>「日本のボーイング747クラシック」イカロス出版 2004年</ref>。

なお、1972年9月の日本と中華人民共和国との国交樹立に伴い、「日中航空協定」<ref>「オンリー・イエスタディ」P.106 石原慎太郎 2008年 幻冬舎</ref>内に、「中華人民共和国に乗り入れする航空会社は中華民国に乗り入れてはならない」旨の条文を中華人民共和国政府が入れ込んだことにより中華民国政府が日本との航空路線を断絶させた<ref>これにより中華航空も日本乗り入れを中止した。</ref>のを受けて1974年4月に廃止された中華民国路線を運航するために、1975年8月に別会社の日本アジア航空が設立され、同年9月より同社に移管されたダグラスDC-8-53により運航が開始された。数機のダグラスDC-8が追って移管され、以後2008年4月まで35年以上の長きに渡り、日本航空グループの中華民国への路線は日本アジア航空が運航することになる。なおこれ以降日本航空グループは、中華民国を「台湾」と呼んでいる。

1978年5月には新東京国際空港（現在の名称は成田国際空港）が開港し、この新空港の第一号機として日本航空（JALカーゴ）のダグラスDC-8−55F貨物機が着陸する<ref>「JALデザインコレクション」えい出版社 2006年</ref>。これ以降、これまで羽田空港に発着していた全ての日本航空と日本アジア航空の国際線が新空港に移り、併せて日本航空の新たなハブ空港として機能させるべく、各種整備設備や国際線オペレイションセンター、貨物施設なども設けられた他、同月には空港周辺にホテル日航成田が開業した。