江戸時代の徳川綱吉のときに勘定吟味役荻原重秀が、幕府の財政拡大による財政赤字増大と元禄・宝永の改鋳による金銀含有率の引き下げをおこない、インフレとなった。その次の新井白石が幕府の歳出を減らし、正徳・享保の改鋳で金銀含有比率を慶長小判の水準に戻して、インフレを抑制した。 その次の徳川吉宗の享保の改革においても金銀含有比率を維持するために緊縮財政を続けたが、米などの物価が下落したので、元文の改鋳を行い貨幣流通量を増加させ、デフレを抑制した。

江戸時代末期、英国領事から始まった「コバング」漁りで、幕府の財政は窮地に陥った。外国における金銀交換比が日本と全く異なるために、外国から銀を持ち込み小判（金）を買うだけで、大もうけできるからである。大英帝国の威光におそれた幕府の弱腰で交換量に制限が無かったため、金の大量流出が起こり、物価が騰貴した。江戸幕府崩壊の一つの要因とされている。

第二次世界大戦中の日本政府の借入金総額は国家財政の約9倍に達していた。戦争中は統制経済と戦時国債の個人購入で資金を吸収して、戦時インフレ傾向を抑えていたが、敗戦でこの仕組みが崩壊し、インフレ傾向が一気に表面化した。なおかつ、政府が軍発注物資の代金を一挙に払ったため通貨の大幅な供給過剰に陥り、高率のインフレが発生した。

日本政府は当初、預金封鎖と新円切替で通貨の流通量を強引に減らして物価安定に努めたが、傾斜生産方式による復興政策が始まると復興金融金庫から鉄鋼産業と石炭産業に大量の資金が融資された結果、復興インフレが発生した。インフレを抑えるために融資を絞ると生産力が鈍るために、融資を絞ったり拡大したりする不安定な経済状態が続いた。結果的に、1945年10月から1949年4月までの3年6ヶ月の間に消費者物価指数は約100倍となった（公定価格ベース。闇価格は戦中既に高騰していたため戦後の上昇率はこれより低い）。また、これらインフレへの対策の一環として、1946年秋には浮動通貨の吸収を緊急の目的に日本競馬会による競馬が再開されている。

アメリカから大統領特命公使としてジョゼフ・ドッジが派遣され、ドッジ・ラインと呼ばれる経済政策（超均衡予算と復興金融債の復興債発行禁止など）を行なった。ドッジ・ラインによりインフレは収まり、物価は安定したが、資金の引き上げや貸し渋りによる企業の倒産と失業が増加し、安定恐慌と呼ばれた。 朝鮮戦争の勃発により戦時物資や役務の調達に伴う需要が増大し、この特別需要（朝鮮特需）により、生産活動が活発化して景気が上昇し、緩やかなインフレに移行した。

1955年からは高度経済成長が始まりインフレが進む。1973年～74年および1979年の2回にわたるオイルショックでは一時的に急激なインフレが発生した。その後インフレ傾向は弱くなった反面、投機に支えられたバブル経済のもとで資産インフレが急激に進行、しかし三重野康総裁の指導下で日本銀行が1989年から金利を急激に引き締めたことに起因して資産インフレが終焉を迎え、1992年からは資産デフレが進行した。1999年以降明確にデフレーションに入り（良いデフレ論争）、日銀の速水優総裁の下におけるゼロ金利政策解除等の政策とあいまって、ことに資産デフレ傾向は強化された（いわゆる「失われた10年」）。