2009年（平成21年）における自衛官の定員（千人未満は四捨五入）は24万8千人、そのうち陸上自衛隊が約15万2千人、海上自衛隊は約4万6千人、航空自衛隊は約4万7千人である。自衛官の実数は23万3千人、そのうち陸上自衛隊が約14万4千人、海上自衛隊は約4万3千人、航空自衛隊は約4万4千人である。予備役に相当する予備自衛官は約4万8千人で現役隊員に対する割合が非常に低い。防衛省の文官は2万2千人である<ref></ref>。自衛官は全志願制で特別職国家公務員としての地位が与えられる。人口に占める自衛隊員の割合は0.18％、文官を含めても0.20％であり、GDPに対する軍事費の比率とともに、世界各国の平均と比較して著しく低い水準に抑えられている。<ref>安全保障に関する国際比較 財団法人 ディフィンス リサーチ センター</ref>冷戦終結や国際テロの脅威などに対応するため、定数の調整が進められている。隊員数＋文官数は防衛費とともに、近年は微減傾向である。