元々、「自殺」を否定する倫理観は、「既得権益を持つ者が税金などを取るために生まれた倫理観」と推定されている。実際に、過去の税制などを調査してみると、最初に生まれた税制は「労働者の家族の人数で、税を納める」方式で生まれている。そのため、「どれだけ苦しいストレスを受けようとも生きなければならない」という既得権益者には有利な方式で倫理観として流布されたものであると推定できるからである。

このため後述にもあるように、「資本主義国」よりも「社会主義国」の方が自殺者が多いという恐るべき結果が生まれている。「中央集権型」の国家体制において、全ての物事より「国家指導部」が優先されるため、厳しいストレスが生じていると推定されている。

日本などの場合には、資本主義国家陣営ではあるが、「中央集権型」の「会社組織」の倫理観によるため、会社員の場合には多くのストレスが存在していると推定されている。個人関係よりも組織的なストレスによって人口あたりの自殺率が高いと推定されている。

現在の日本では、「自殺をすることは良くないこと」という考えが一般的な倫理観となっており、そこから「自殺志願者をすべて救おう」とする動きが一般的な理念となっている。しかし、自殺志願者達は既に他人の求めに耳を傾けることができるほどの余裕を持ち合わせていない場合がほとんどである。したがって、自殺防止を呼びかける人々の「生きていれば必ずよいことがある」、「死ぬ気になれば何でもできる」、「残された家族が悲しみ続けるから家族のために生き続けてほしい」などの励ましは多くの自殺志願者にとって気休めになるどころか、かえって当事者を追い詰めがちになるという厳しい意見がある<ref>「鬱病患者」との接し方、「夜回り先生」などで指摘されていることである。大抵の自殺予備軍と呼ばれる人は、軽い鬱から重度の鬱への移行期にある。</ref>。

その一方で、「自殺をすることは良くないこと」との倫理観に基づき、自殺者あるいは自殺志願者を「良くないことをした、あるいはしようとしている人間」として批判するケースも見られる（一般的な例としては「世の中には生きたいと思っても生きられない人間が数えきれない程いるのに、そうではない人間が何故自ら死を選ぶのか」の類が挙げられる）<ref>これらの意見の場合には、宗教的な倫理観に基づくものが多い。しかしながら、「親より先に死ぬな」など、慣習上として存在しているとする指摘もある</ref>。