8月、アメリカが日本に対して相次いで原爆を投下した直後に、戦前より日ソ中立条約を結んでいたが、スターリンは、ヤルタ会談での他の連合国との密約（ヤルタ協約）を元に日ソ中立条約を破棄し、対日宣戦布告をし、日本および満州国に対して参戦した（8月の嵐作戦）。その後日本政府はポツダム宣言の受諾の意思を提示し、8月15日正午の昭和天皇による玉音放送（終戦の詔勅）をもってポツダム宣言の受諾を表明し、全ての戦闘行為は停止された。しかし、日本の領土を少しでも多く略奪することを画策していたスターリンはその後も停戦を無視し、南樺太・千島・満州国への攻撃を継続させたことにより、その後の北方領土問題を引き起こす原因を作ることになった。

ソ連は、第二次世界大戦における民間および軍事的損害の矢面に立った。2100万から2800万の国民が死に、その多くは若い男性だった。そのため1921年、1922年に生まれた若い男性の生き残りは、戦争が終わった時点で5パーセント以下で、全員に勲章が与えられた。現在ロシア、ベラルーシおよび旧ソ連の国々では、5月9日は大祖国戦争の戦勝記念日として人々の間で非常に鮮明に記憶され、ロシアにおける最も大きな祝日のうちの一つである。

<gallery> 画像:MolotovRibbentropStalin.jpg|独ソ不可侵条約に調印する外務大臣のヴャチェスラフ・モロトフ（後列中央はドイツの外務大臣ヨアヒム・フォン・リッベントロップとスターリン（右） 画像:Yalta summit 1945 with Churchill, Roosevelt, Stalin.jpg|ヤルタ会談にて、ウィンストン・チャーチル（左）、フランクリン・ルーズベルト（中央）とともに（1945年） 画像:Potsdam conference 1945-8.jpg|ポツダムにて、クレメント・アトリー（左）、ハリー・S・トルーマン（中央）とともに（1945年7月） 画像:Potsdam conference 1945-1.jpg|ポツダム会談にて、チャーチル（左）、トルーマン（中央）とともに（1945年） </gallery>