核保有国からなる「核クラブ」（原子力供給国グループ）の国々では、CTBTに同意しているか否かに関わらず他国の新たな核兵器保有を認めていない。特にアメリカ合衆国を中心に地球規模での核開発阻止政策を推し進めており、そういった核クラブ国に証拠を掴まれずに容易に核兵器の開発を行える状況にはないといえる。

核物資や核に関する技術と装置は、たとえそれが平和利用を目的とする原子力発電用のものであると主張しても、IAEAの厳しい監視下でしか導入は許されない。核クラブ（のボスたる米国）に敵対する立場をとるイランや北朝鮮のような国では、平和利用を謳いながら核兵器開発に使用するのではないかと常に疑いを持たれており、国際的な核問題の中心課題となっている。米国はこれらを含む特定の国への核技術の提供を行わないように各国に強く求めている。逆に諸条約に参加せずまた米国に睨まれさえしなければ、疑惑の指摘を受けようがイスラエルやパキスタンのように“否定も肯定もしない、想像に任せる”とかわし続ける事が出来るのである。