最重要資源であった石油や南方資源の確保を目的に太平洋戦争が開戦した後、数少ない機械化師団が投入されたマレー作戦などの成功例はあったものの、多くの歩兵の移動は相変わらず徒歩による行軍がほとんどを占めていた。

本国から遠く離れ植民地の現地軍しか存在しなかった英・蘭植民地資源地帯の制圧に成功したが、海軍が米国を先制攻撃した結果、米国を参戦させる結果を招き、徐々に太平洋上島嶼の制海・制空権を失って日本本土は慢性的な資源と食料の不足に悩まされ、大規模な空襲に曝された。この結果、国民生活は破壊され継戦能力は急速に失われた。

一方で、インパール作戦に代表されるような兵站を軽視して精神論に固執する指揮官も存在したため、戦闘による戦死者以上の餓死者を出す結果となった。同時に占領地からの食料徴発が飢餓を招き、当初は日本を植民地支配からの解放者と歓迎した住民達の反発を呼んで、各地で連合軍に協力する地下組織が生まれた。これを弾圧した事で今日まで続く日本への悪感情が生じる結果を招いた。

やがて連合軍が地上でも反攻を開始すると、第二次大戦初期の戦訓から対戦車戦闘能力が強化されていた米英軍機甲戦力と航空部隊の地上攻撃の連携の前に、歩兵支援用途で設計されていた日本陸軍の機甲戦力は粉砕され、貧弱な補給も途絶えた歩兵部隊の玉砕が各地で続いた。

太平洋戦争末期には本土決戦に備えて大量に急造の師団が増設され、山岳地帯での持久戦を目指して松代に大本営と皇居を移す準備が進められた。

徴兵対象者の年齢も老若にわたって拡大されたが、既に工業基盤を破壊されて満足装備は製造できず粗悪な省力型兵器の製造が進められた。連合軍の上陸に備えて各種の特攻兵器が製造されるとともに、竹槍や弓・棍棒など原始的な兵器を婦人や児童など民間人に使用させるための絶望的な軍事教練が行われた。

敗戦による国体(天皇制)の消滅を恐れた日本政府は、中立国経由での和平交渉を開始するが、そのうちのひとつであったソ連は米国との政治的取引を優先して日本に宣戦布告し、満洲国・南樺太・千島列島に侵攻した。

かつて日本陸軍最強の戦力とされた関東軍は、度重なる兵力の抽出で弱体化しており、多数の日本人開拓民の保護を放棄してまでソ連軍の侵攻遅延を図ったが、時代遅れとなっていた装備は独ソ戦で洗練されたソ連軍の機甲戦力と機械化歩兵に粉砕され、日本人開拓民の多くもソ連軍に絶望的な抵抗を試みて戦死したり、土地を奪われた恨みを抱いていた中国人達に襲撃されて殺された。

ソ連軍の捕虜となった多数の将兵は、現地指揮官達が保身のために結んだ一時協定によって、長期に渡ってシベリアやモンゴルの収容所に抑留され、極地での労働に酷使されて多数が死亡した。

日本陸軍内部は終局まで徹底抗戦の意思で統一されていたが、米国が使用した原爆の破壊力とソ連軍の侵攻による共産化の恐怖の前に、日本政府は降伏を決定した。

一部の陸軍将校はこれに反発して皇居を占拠してクーデターを試みた宮城事件を起したが失敗した。