将校は建軍期においては明治維新を推進した藩出身の士族が中心となっていたが、藩閥による恣意的な登用を避け近代的な陸軍将校養成制度を確立するために陸軍士官学校が設立されて以降は、基本的には旧制中学校を経て或いは陸軍幼年学校卒業後陸軍士官学校へ入学し、陸軍軍人を職業として選択することが将校になる途であった。なお、初期には陸軍教導団を経て下士（下士官）に任官した後に陸軍士官学校へ入学する途もあり、武藤信義のように元帥になった例もあった。その他、明治16年（1883年）からは官立の、明治22年（1889年）からは官立私立を問わず、中等学校卒業以上の学歴を有する者は一年現役制に、その後昭和2年（1927年）以降は幹部候補生に志願し、1年間程度の教育を受け予備役将校になる途もあった。

兵卒は徴兵令、後には兵役法に基づく徴兵制度により充足された。だが職業として軍人を選択しない一般的な市民にとって兵役は国民の義務ではあるものの苦役であり、満期除隊は待ち遠しいものであった。しかし中には兵役期間が過ぎても除隊せず、あるいは下士官となる途を選ぶものもいた。

高学歴者は在学中徴兵されない仕組み（在学徴集猶予の制度、昭和18年（1943年）に大学院特別研究生と理工系および教員養成学校在学者の入営延期に改められ文科系学生には猶予が撤廃された）があり、卒業後に徴兵検査を受けることとなるが低学歴の徴集兵と較べ知識の差に加え年齢も上であることから、受け入れる側の部隊としても扱いにくく実際に入営することはあまりなかった。だが日中戦争が長期化し戦線が拡大すると、兵員不足によりこういった高学歴者も実際に召集され入営し兵役に就くようになった。中等学校卒業以上の学歴を有するものは召集後幹部候補生に志願し将校や下士官になる途もあり、大戦末期には幹部候補生への志願が半ば強制となったが、軍人以外の途を持つ者にとっては軍務に就く期間の長期化に繋がり、卒業後ある程度の年月を経て相応の社会的地位にある者には志願しない者も少なからずいた。これらの者達は古参兵や下士官となった低学歴者の格好のいじめの対象にされた。

兵卒の徴兵制度については日本軍の兵や帝国陸軍身体検査規則参照。また、兵卒や営内居住の下級下士は内務班に属した。大部分の歩兵にとって、基本的な部隊は中隊となる。