国際的には以下の経営形態を持つ鉄道運営組織について、一般的に「国鉄」と称される。事業体の英称としては"National Railway"、"State Railway"、"Republic Railway"などの語が用いられることが多い。

• 国家が保有するとともに、国営事業として政府官庁が経営する「国営鉄道」（1949年までの日本の国有鉄道、台湾鉄路管理局など）
• 政府出資による公共企業体などの非商事法人が経営する「国有鉄道」（日本国有鉄道、韓国鉄道公社など）
• 政府出資による株式会社などの商事法人（国営企業・国有企業）が経営する「国有鉄道」（1982年までのフランス国有鉄道、オーストリア連邦鉄道など。アメリカ合衆国のアムトラック、日本の発足当初のJR7社もこの形態に準ずる）

事業体が法人形態を取る国では、商事法以外の特別法（日本の「日本国有鉄道法」、イギリスの「1947年輸送法」など）を法人の設立根拠とする「特殊法人」または「特殊会社」のケースが少なくない。また旧共産圏諸国など、歴史的経緯から私鉄がほとんどなかった地域では、国営または国有の鉄道事業体であるにもかかわらず、単に「鉄道」「鉄道企業体」などと呼称し、事業体の名称および略称に「国鉄」に相当する用語を用いないケースもある。