公衆電話に用いられる端末は、一般的な電話が用いられることは希で、大半は公衆電話専用として設計された電話機が用いられる。公衆電話向けの電話の最大の特徴としては料金の徴収システムが備え付けられており、現金もしくはテレホンカード等、それに準ずる対価によって料金を投入しないと通話できないようになっている。

一方で多くの国では、緊急通報用の専用システムが備わっており、ここへ電話する場合は硬貨の投入が不要となっている場合がある。また不特定多数が利用するという観点から、ボタンも押しやすいように大きめの大きさになっている。

現在では多くがボタン式であるが、かつての公衆電話と言えばダイヤル式のタイプが主流であった。なお、現在でも古いタイプの公衆電話の多い旧東側諸国や東南アジアなどではプッシュ式よりもダイヤル式のほうが多い。

例外として、途上国などでは、電話機に料金徴収の機能が無く、人手により料金の徴収を行うものもある。 これは、料金徴収ができる電話機の設置・保守コストよりも人件費の方が安いこと、治安上無人の公衆電話の設置が難しいこと、そもそもこれらの国の通貨に対応した硬貨・紙幣の識別装置が生産されていないことが理由と考えられる。 電話機は商店の店頭などに置かれ、店員が料金の徴収をすることが多いが、大都市では専門の電話屋がいることもある。 通話料金が電話機または店内に表示されることもあるが、通話後にオペレーターが料金を伝えたり、交渉で料金を決めるものもある。 近年では、携帯電話を使用した電話屋も存在する。