高専の平均志願倍率は、4年制大学進学率の上昇と少子化の影響は避けられず、創設直後の高倍率から70年代以降漸減を続け、21世紀に入ってからは2倍前後（2005年度で1.9%）に落ち着く様になった。また、中学卒業者に占める高専志願者の割合は、バブル期に1%近くまで落ち込んだものの、近年は創設期と同程度の1.7%（2005年度、公私立高専を含む）程度までシェアを回復している。しかし、北海道東部など後背地の人口や産業の集積が薄い地方の高専においては、定員割れによる2次募集を実施する学科が発生する状況も生じている。

また、公立高専の一部は統合再編と共に本科の定員を削減（東京都立）または大学に転換（札幌市立）し、私立高専も7校（高知高専は含めない）が開校したが、大学への転換により、現在は3校に減少している。国立高専に関しては、2002年に沖縄高専が誕生しているが、2006年には、宮城高専と仙台電波高専、富山高専と富山商船高専が合併方向で協議を開始するなど、国立高専の再編も始まろうとしている。2007年10月には、前記の4校に加え、高松高専と詫間電波高専、八代高専と熊本電波高専も、2009年4月から統合されることが文部科学省から発表された<ref>出典:朝日新聞：2007.10/30</ref>。

本科の募集総定員は、ピークであった1999年度の11,070名に対し、2006年度では10,935名と、漸減傾向となっている。

国立高等専門学校機構の資料によれば、2005年春の工学系新規採用技術者約7万名に占める高専出身者の割合は、約12%（専攻科卒業者約700名と過年度の大学編入学者約3,000名も含む）と推計されており、高等教育機関全体から見れば依然としてマイナーな学校種に留まっているものの、工学系専門教育の分野においては、引き続き一定の地位を占めている。（以上、統計データの出典は<ref>出典:国立高等専門学校機構・今後の高専の在り方検討小委員会「今後の国立高専の整備について（中間まとめ）」H18.6.29</ref>。）