現在、宗教学上の分類用語としてもちいられる。1970年代以降に台頭してきた新宗教を「新新宗教」ということもある。これは東洋大学の宗教社会学の西山茂教授によって提唱された分類である。しかし、共通の定義や解釈がないので、一般的でない（第二次世界大戦後に宗教法人として認可された宗教団体すべてを指す）という説もある。キリスト教、仏教、神道などさまざまな宗教・宗派が土台になっている。

なお、一部の新宗教には旧来の伝統宗教から正統な派生を遂げたものもあり、これらは伝統教流を継承していることから一概に過去百年内に勃興したというのみで新宗教や新新宗教に分類しきれない団体もある他、これらはもっぱら新宗教の範囲に位置づけられることを望んでいない団体もある。これに対し、道理や理論が破綻しており胡散臭い存在であるとして、宗教学者や他教団などから批判されることもある。

また、教祖や教団設立に至るまでに宗教的な背景がほとんどなく、「突然の天啓」や「神がかり」によって派生・形成されてきた教団も多い<ref>『世界大百科事典』 84-85頁。</ref>。これが戦後以降の新宗教の一つの特徴ともいわれる。

一部の新宗教では、霊感商法といった詐欺や恐喝まがい行為、悪質な勧誘、大学などで宗教団体であることを隠して活動するダミーサークル、終末感を煽った教義による反社会的な活動などにより社会問題となることも少なくない。また、逆に、一部の「悪徳な商行為をする企業」が新宗教を偽装したり、「生活の向上や幸福」などと新宗教の信者獲得手法を取り入れたりして、その境界があいまいとなっている面がある。

そのため、多くの新宗教団体はこれらの問題行状のある教団と一括りにされることを嫌っており、世間一般においても近時はこれら問題行状のある教団をカルト教団と呼称して区別する傾向にある。

「カルト」と同様に「新興宗教」も前述のような教団・団体を指すことが多く、マスコミはそれを前提にもちいている傾向がある。したがって、学術用語として「新興宗教」がもちいられることはない。

日本の新宗教の中には政治に積極的に参加していくという姿勢を持っている教団も多く、日本の政治に一定の影響力を持っている。例として、公明党の強力な支持母体である創価学会が有名であるが<ref>『世界大百科事典』 86頁。</ref>、立正佼成会や世界救世教なども国政選挙において特定の候補者を支持したりしている。また、統一協会が母体となった勝共連合は多くの保守系の政治家に対しさまざまな支援をしていることが知られている。

また、新宗教という用語は最近おこった新しい宗教というイメージがあるが、例えば、天理教や金光教などはその起源が江戸時代にまでさかのぼり、高校の日本史の教科書にも記載されている。新宗教としてくくられる宗教であっても、それなりの歴史と伝統を持ち、宗教教誨事業への参加やボーイスカウト日本連盟で単独の宗教章が承認されているものある。

それゆえ、キリスト教や仏教などに限らず、今日存在するあらゆる既成宗教もおこった当時は新宗教であり、周囲から異端としてみられたという歴史的背景の上で成り立っている。また、発生当初は先鋭的・独善的な思想を持った宗教でも時がたつと温厚になる場合やまたその逆もある。したがって、近代の新宗教も一括りとして皮相的な見方をするのではなく、教団ごとにその教義や性格などを精査し、今後の動向を見守る必要性が望まれる。