アンシャン・レジームは、この時代のヨーロッパでは特に逸脱した体制ではなかった。フランスのみならず、スペイン、ロシア、北欧、ネーデルラント、オーストリアなどでは、アンシャン・レジームは依然として存在していた。フランスが最初に体制転覆にまで至ったのは、フランス文化の昇華によってヴォルテールやルソーを輩出したことと、国民が煽動に乗ったことに大きな原因があり、王宮の浪費による財政破綻によって国民の不満が頂点に達していたから、というのは必ずしも真実とはいえない。革命直前の大蔵大臣ネッケルは、革命後に「国庫は節約すれば建て直すことも可能であった」と述べている。実際に耐え難い経済的困窮が生じたのは革命後であり、当時のGDPを正確に計る手段は存在しないが、数年のうちに財政収入が1/3減少したことから、フランスのGDPは革命前の1/3が急速に失われたと推測される。「国の財政難の状況から貴族も税金も払うべき」と主張し、国の財政難を救うために始まった革命が、革命末期には「どのようなことを手段を用いても革命を守るべき」と、革命そのものを目的とするようになった。つまり革命が「手段」から「目的」に変わってしまったことで当初の目的が失われる結果となった。

革命の結果、あくまで特権を守ろうとしていた特権階級は結局、全ての特権を失うことになったが、同時に、革命に狂奔したフランス国民もまた革命の結果、皮肉にも社会の安定と慣習による保護を剥奪されるに至った。ユートピアを求めた革命により、社会が崩壊し独裁に陥ることを、当時イギリスの国会議員であったエドマンド・バークは「フランス革命の省察」において警告し、現実はその通りとなった。フランス革命の影響を受けて、オランダにおいてもオラニエ＝ナッサウ家の専制政治に不満が高まり、フランス革命戦争期にオラニエ家がオランダから追放された事も、革命の激化に拍車をかけた。フランス革命はこうしたヨーロッパの古い体制や思想を破壊する役割を果たし、ヨーロッパ史のみならず世界史を揺るがす程の大事件であったといえる。

しかし、フランス革命はフランス本国において当初は高い評価がなされてきたが、近年では研究が進むにつれ否定的な意見も増加している。特に後の赤色テロの原形とも言うべき恐怖政治については賛否両論がある。

特に「革命の元凶」とされたルイ16世やマリー・アントワネットの再研究と再評価が行われるようになった。ルイ16世は、財政のみにとどまらず様々な分野で改革を試み、国家の立て直しを計ってきたのであり、ルイ16世の失政のみが革命の原因であるとする意見には疑問が呈されている。ルイ16世を啓蒙専制君主として位置づける見方もあり、ルイ16世は革命が始る前までは暗君ではなかったという説もある。同様に王妃マリー・アントワネットに関しても、一般に言われている過度な浪費などは後世の誇張である可能性が高まっている。

現在の欧米でのフランス革命の評価は、おおむね単なる「人民叛乱」との位置づけとなっているようである。1989年のフランス革命200年記念式典はフランス国家主催の盛大な催しであったにもかかわらず、アメリカをはじめとする主要国は元首クラスを式典に派遣していない。

同年の先進国首脳会議における演説の中で、イギリス保守党のサッチャー首相はフランス革命について次のように述べた「人権はフランス革命から始まったのではありません。……（それは）ユダヤ教とキリスト教の混合に本当は由来しているのです。……（私たちイギリス人には）1688年に、王を制して議会がその意志を発揮した静かな革命がありました。……それはフランスのような革命ではありませんでした。……自由、平等、同胞愛、これらは義務と務めを忘れたものだと思います。そしてもちろん、同胞愛は長い間、顧みられませんでした」

かつてフランス革命を肯定的に記述する研究者はマルクス主義者が多く、その著作はマルクス史観で描写されることが多かったが、マルクス主義が衰退した現在においてはそうした傾向は影をひそめている。左派の中では、直接的に行動をおこしたのは民衆でこそあれ主に革命を主導したのは当時育成されつつあった中間層などいわゆるブルジョア階級であり、そういう意味でロシア革命などその後の共産主義革命と異なる「ブルジョア革命」ではないかという研究がなされ、左派からも否定的に見られることがある。

またロシア革命とボリシェヴィキ独裁による恐怖政治、カンボジアにおけるポル・ポトとクメール・ルージュによる大量虐殺、北朝鮮の恐怖政治など、共産主義政権による独裁体制はフランス革命における恐怖政治を発祥にしていること、テロリズムの語源がフランス革命のテロル（恐怖/体制による恐怖政治のこと）であることなどから、今日では歴史家のみならず哲学者などの多くの知識人でフランス革命に否定的な態度をとるものも多い。 -->