当時、フランスでは啓蒙思想家であるルソーや百科全書派であるヴォルテールにより、社会契約説が多くの知識人に影響を与え、それに国民が共感したことで、当時の社会体制（アンシャン・レジーム）に対する反発が鬱積した。ブルボン朝政府、特に国王ルイ16世はこれを緩和するために漸進的な改革を目指したが、特権階級と国民との乖離を埋めることはできなかった。

1789年7月14日のバスティーユ襲撃を契機としてフランス全土に騒乱が発生し、第三身分による国民議会（憲法制定国民議会）が発足、革命の進展とともに王政と封建制度は崩壊した。

革命の波及を恐れるヨーロッパ各国の君主たちはこれに干渉して、反発した革命政府との間でフランス革命戦争が勃発した。フランス国内でも、カトリック教会制度の破壊などキリスト教の迫害、ルイ16世の処刑をはじめとするギロチンの嵐、ヴァンデの反乱を始めとする内乱、ジャコバン派による恐怖政治、繰り返されるクーデター、そしてそれに伴う大量殺戮などによって混乱を極めた。革命は1794年のテルミドールのクーデターによるジャコバン派の粛清によって転換点を迎えたが、不安定な状況は1799年のブリュメールのクーデター、あるいは1801年にフランス政府がローマ教皇とコンコルダートを結んで和解するまで継続した。

こうした混乱に決着がついたのは、フランスがアメリカの民主政治に学んだ第三共和政からで、革命勃発より80数年を要した。

フランス革命が掲げた自由・平等・同胞愛の近代市民主義の諸原理は、その後市民社会や民主主義の土台となった。一方で、理性を絶対視し、理性に基づけばあらゆる社会の改造や暴力も正当化しうるとした点で、その後の共産主義、社会主義、全体主義の母体ともなった。

また、教会への略奪や破壊などのキリスト教の弾圧・迫害と「理性」の神の信仰や「最高存在の祭典」などから、宗教戦争としての側面もあったといえる。

今日、日本を含む世界中の多くの国家がフランス革命時に掲げられた理念を取り入れているが、各国の歴史や伝統に照らして穏やかなものとなっている。他にも民法、メートル法など、フランス革命が生み出した制度や思想で、世界史上に大きな影響を残したものもある。