インターネットにおいて一般的に利用される各種の技術や管理制度は歴史的経緯から一般に公開されているものが多い。インターネット上においては特定の集中した責任主体は存在しない。全体を1つの組織・ネットワークとして管理するのではなく、接続している組織が各ネットワークを管理する建前となっている。事実上の管理主体（ICANN、IETFなど）はあるにしても、それは接続している組織・ネットワークの総意として委任されていると言う建前になっている（国際的に中立的とされ、また一部は国際機関による管理もある）。それはインターネット・プロトコルの開発においても同様であり、RFC（Request for Comments）に具体化される。ただし、ICANNは非営利団体ながらも米商務省の傘下にあり、国際問題となっている。

インターネット接続が難しかった時代には、UUCPによる研究機関・大学や一部の企業などの間でのメール・ネットニュースの交換が多くみられた。専用線が高価だったための苦肉の策である。その後接続コストの低下に加え、World Wide Web（WWW）の流行、さらにパソコン向けOSのインターネット接続対応により、一般的ユーザへも爆発的な普及を見るに至った。

商用のインターネット利用についてはまだ歴史が浅く、概ね1990年代後半に入ってからである。2000年代初頭までは個人向け接続サービスの大半は低速なダイヤルアップ接続であり、従量制の課金が多くみられた。定額のブロードバンド接続サービスが低価格で提供され，爆発的に普及しはじめたのは2001年になってからであった。同時期に携帯電話でもインターネットへの接続サービスが提供されるようになり、携帯電話でのインターネット接続も一般化する。しかし、セキュリティに関する仕組みが現行のインターネットのプロトコルに組み込まれていないために、コンピュータウイルスの感染や不正アクセスなどの問題が後を絶たず、アプリケーションレベルで様々な対策が行われている。最近ではセキュアなネットワークを目指した新しい仕組みを作る動きも見られる。