仕掛け爆弾として使用されるIEDは固定式のトラップであるため、その位置が露見してしまえば迂回できる。よって情報収集や探知機器、動物などを使用して早期探知に努めるのが一番の対抗策である。

イラク駐留米軍・有志連合軍は、2007年現在もIEDを使った攻撃に曝され続けており、有効な対抗策を模索し続けている。IED攻撃にさらされはじめた駐留初期から行なっていて2007年末も進行中の対抗策として、防護性能の高い装甲車両の購入が挙げられる。米軍では実戦経験の多い南アフリカ軍から地雷やIEDに対して防護性能の高い「キャスパー」「マンバ」といった装甲車両を購入したり、英軍では米フォース・プロテクション社の「マスティフ」「ヴェクター」を購入したりしている。

また、ハンヴィーで知られるアメリカの高機動車両の全面的な見直しや、以前は前面に対してのみ装甲を強化していた戦車の防御面での見直しを再検討させる大きな要因にもなった（→MRAPを参照）。

米軍ではIEDを科学的に探知出来るシステムの開発を行なっている段階であるが、そういった新技術の完成を待たずに現在ある技術による対抗策も模索されている。携帯電話を使用した手作りの遠隔起爆装置があるため、携帯電話の電波帯に対する強力な妨害電波発信機をハンヴィーなどの輸送車列の護衛車両に搭載している。しかし不発であれば再度の使用機会を待てばよいゲリラ側の有利さに対しては決定打とはなっていないようである。有線での爆破や、振動や接触、時間により爆発するものにとっては電波妨害は無意味である。

一方、駐留軍の電波妨害による生活環境の悪化が地元住民の不満となる。強力な電波を放射することで起爆装置を無効にする技術も開発されたが、その後のIED被害が減ったというニュースはない。「ありあわせ」で作られるものであるため、起爆装置にも千差万別があるためである。

イラクやアフガニスタンで爆発物の疑いがある場合には、真偽を確かめる前に射撃によって解決を図るが、米国内でのテロ対策では、爆発物やその疑いがある場合の処理にロボットを使用する。爆発物撤去の際に爆発してしまうことも少なくないが、遠隔操作ロボットを失う経済的損失だけで人命を失うことはない。