日本は四方を海に囲まれた島国であり、海上交通路（シーレーン）を封鎖されては国家の存立も危うくなる。また日本の防衛基本方針は専守防衛であるために、外国からの侵攻を受けた場合は、まず海上自衛隊、航空自衛隊が主体となって洋上での戦闘を行う事が想定されている。そのため陸上自衛隊は、その後にある「絶対防衛力」と位置づけられている。標語である『Final Goalkeeper of Defense』はこれを表している。

一般に先進国の国防において最も費用の掛かるのが人件費（給与、糧食等）であり、日本も例外ではなく、自衛隊全体の人件費だけで防衛予算の45%を占める。そして、隊員を圧倒的に多く抱えるのが陸自（15.5万人）であり、海自（4.2万人）、空自（4.6万人）を大きく引き離す。他方、陸海空の予算比は概ね4:3:3でしかなく、このことから陸自は予算の大半が人件費であることが分かる。装備の維持費等を差し引くと、ますます装備の調達予算がないのが現状である。よって、陸上自衛隊は「貧乏自衛隊」と自嘲する風潮もあるといわれる。現在の規模は15万人程度であるが、設立当初の見積もりなど一説には「日本全土を適切に防衛するには陸自25万人が必要」という意見もある。時に防衛予算からみて「海自、空自を重視し陸自は縮小」といった意見も見られるが、島国である日本にとっての現在の陸上自衛隊の存在は「潜在防衛力」であり、「実際の本土での戦闘」ではなく、「確固たる陸上部隊が存在すること」による「上陸侵攻の抑止」を第一の任務としている。（つまり、適切な規模の陸上戦力の存在を担保として、はじめて我の海空戦力が有効な能力を発揮し得る、という考え方でもある。）

防衛任務のため、正面装備として戦車・装甲車やヘリコプターなどを保有しており、これらの装備は毎年8月に実施・一般公開される富士総合火力演習や各地の駐屯地祭りなどで公開されている。三自衛隊中唯一、陸上自衛隊は航空学生制度がなく、ヘリコプターのパイロットは陸曹航空操縦学生として陸上自衛隊内から採用している。

最近では、（列島国家の宿命とも言える）遠方の離島への侵攻に対する「上陸侵攻の抑止」任務が重要性を増しつつある。また、国内に潜伏する工作員（主に北朝鮮によるものが想定される）によるゲリラ・コマンド攻撃、あるいはテロリズム等に対する抑止力として重視されつつある。近年テロの脅威が高まっているため、日本が大規模テロや特殊部隊による攻撃などを受けた場合、防衛出動または治安・警護出動の命により陸上自衛隊が最優先で防護する「重要防護施設」（原子力発電所・石油コンビナート・政経中枢地区など破壊されると甚大な被害が出るおそれが高い施設や、国民への情報伝達ルートや通信手段を確保する放送・通信施設など）が全国に135箇所指定されており、各方面隊に担当施設が割り振られている。

なお、「対人地雷の使用、貯蔵、生産及び移譲の禁止並びに廃棄に関する条約」により、2003年（平成15年）2月8日までに、訓練用など一部を除く全ての対人地雷の廃棄を完了した。また、2008年（平成20年）12月にはクラスター爆弾禁止条約に署名したことで、保有するクラスター爆弾を新型爆弾の調達中止も含め全廃する。