1945年（昭和20年）に日本はポツダム宣言を受諾し、ポツダム宣言第9条に基き、大日本帝国陸軍及び大日本帝国海軍は解体され、代わって日本の防衛は米軍を中心とする進駐軍が担った。ところが、1950年（昭和25年）に朝鮮戦争が勃発し、在日米軍の大半は朝鮮半島に出動し、日本防衛について空白が生まれた。 そのため、マッカーサー元帥の書簡により国内の治安維持を目的として、同年8月に「警察予備隊」が創設された。

1952年（昭和27年）に「保安庁」が発足した。警察予備隊は海上警備隊及び海上保安庁航路啓開隊とともに保安庁隷下に入り、それぞれ「保安隊」、「警備隊」に改組された。

その後、順次防衛力の整備が進み、1954年（昭和29年）7月1日に、保安庁は防衛庁に改組され、保安隊及び警備隊は、「陸上自衛隊」、「海上自衛隊」及び「航空自衛隊」に改組された。2008年現在、日本国内では正式の「陸軍」（Army）として位置づけられていないものの、諸外国においては、自衛隊の他の部隊も「日本海軍」（Japanese Navy）「日本空軍」（Japanese Air Forces）と呼称するのと同様「日本陸軍」（Japanese Army）と呼称する向きもある。陸上自衛隊を所管する防衛庁は、2007年（平成19年）1月9日に防衛省へと昇格した。