ブラジル政府を巻き込んだ国際的な大プロジェクト「アントン・ハイセル」（1980年に設立）は、猪木自身にとって生涯最大の事業であった。これは、ブラジル国内で豊富に収穫できるサトウキビの絞りかすを有効活用法として考案された事業で、当時からブラジル政府は、石油の代わりにサトウキビから精製したアルコールをエネルギーとして使用する計画を進めており、現代で言うところのバイオテクノロジー系ベンチャービジネスの先駆けである。このアントンハイセルを開始するにあたって、猪木は自民党の大物議員に「アントン・ハイセルによって世界中のエネルギー問題や食糧問題が全て解決する」と言って協力を呼びかけたが断られ逆に辞めるように言われたが、猪木はこの一大事業に傾倒して行く。

この一大プロジェクトとも言える計画に、解決しなければならない大きな問題が発生する、それは弊害としてサトウキビからアルコールを絞り出した後にできるアルコール廃液と絞りかす（バカス）が公害問題となった。そこで家畜に飼料として食べさせるが、直ぐに下痢を起こしてしまう。また、土中にバカスをそのまま廃棄すると、土質を悪化させる為、その土地では農作物が取れなくなるなどの弊害が生じる結果になってしまう。

それでも猪木は世界の食料危機問題に対応すべく、バカスの再生飼料を食べた家畜の糞を有機肥料として、農業生産の向上と家畜の増産を目指すも、結局は日本とブラジルの気候の違いから発酵処理に失敗する。さらに追い討ちをかけるように、ブラジル国内のインフレが原因で生産コストはさらに悪化の一途を辿る。

これらの原因により、現代のエコプロジェクトの先駆けであり国家的事業であったにもかかわらず、経営は数年で破綻する。およその負債額は数十億円とも言われ、テレビ朝日から数億円（12億円との説も）の肩代わり（後に、株券と引き換えに佐川清＝佐川急便会長に債権を移動）してもらうがそれだけでは補えず、遂には新日本プロレスの収入の大半を補てんしてしまう。しかしこれがアダとなり新日本プロレスではタイガーマスク(初代佐山聡)や長州力などスター選手をはじめ13名もの選手が大量離脱するなど当時クーデターと言われた騒動は、やがて社長解任劇に発展する。山本小鉄などの動議により経営の責任を取らされる形で、猪木寛至代表取締役社長と坂口征二副社長は解任されテレビ朝日の社員が役員に就任したが、混乱の終結と共に数か月後に復帰する。

なお、ブラジルではサトウキビからエタノールを抽出して燃料とする事業は環境対策や原油価格高騰などから、内容が見直され積極的に行われている。現在はようやく事業化のめどがついたといわれるが、アントン・ハイセルは既に猪木の手を離れている。