中国大陸（現在は中華人民共和国）や、日本の一部であった朝鮮半島（現韓国・北朝鮮）においては、官民ともに日本の責任を厳しく問う意見が強い。しかし、これら特定アジアといわれる国以外からは、日本を加害者とする評価だけではなく、それ以外の評価がなされることも多い。戦争で日本に解放若しくは占領されたベトナム、フィリピン、マレーシア、インドネシア、タイ、ビルマ（ミャンマー）など各地において、反日感情は弱く、これらの国は親日的であることが多い。

これは、当時のアジアにおいて大日本帝国とタイ王国の二カ国以外の総てのアジア地域はヨーロッパやアメリカの植民地若しくは隷属地であったため、太平洋戦争を、独立に大きく寄与したとして肯定的に評価しているケース、欧米に奴隷扱いされていたアジアの人々に、教育や政府機関、軍事力を整えたことを肯定しているケース、戦後、再びアジアを植民地化しようと再上陸してきた宗主国に対して旧日本軍の残党と共に戦ったことを好意的に評価しているケース、また旧日本軍の後ろ盾で政権についた政治家の都合で親日的姿勢をとったケース等、様々である。

また、日本に協力する人々がいた一方、イギリスやアメリカなどの旧宗主国に協力して日本と敵対する人々もいた。この場合は、戦争が終わったのち、親日派も宗主国協力派も独立のために戦ったケースが多い。