加害者としての見方は、日本がを押せば世界中のどこでも、いつでも起こる可能性があることを警告するための重要な遺産である。

これに関連して、戦争当時は国家として存在すらしていなかった中華人民共和国(実際には孫文が中華民国として建国)や韓国(実際には大韓帝国として建国されていたが戦後に王位を終われ廃絶)の日本に対する戦争責任の追及については、単なる反日教育によるアジテーションという見方は皮相的で、実際はアジア諸国に見られた閉鎖的で抑圧的な独裁体制の下にあって、権利を主張することができなかった当事国の民衆が、権利意識の高まりによって戦争の当事国である日本に国家、権力者の過ちによる戦争での被害の権利回復を求める運動の一環と主張する人もいるとの説もあるが、歴史学者の中には、このような立場はほとんどない。