最後通牒は日本時間で12月8日月曜日午前3時、ワシントン時間で12月7日午後1時に手交する予定であった。

12月6日午前6時30分の「第901号電」パイロット・メッセージから7日午前2時までに14部ある最後通牒と7日午前3時30分の「第907号電」（12月7日午後1時に手交の指令）はアメリカにある日本大使館に分割電送、指令により電信課の書記官2名が暗号解読タイプすることになった。

書記官室の寺崎英成一等書記官転勤の送別会が終了した後（タイプの奥村勝蔵一等書記官は友人とトランプをした）、井口貞夫参事官の指示で当直もなく、午前10時に出勤した電信課により最後通牒が作成され、日本時間で12月8日月曜日午前4時20分、ワシントン時間12月7日午後2時20分に来栖三郎特命全権大使、野村吉三郎大使が米国務省のコーデル・ハル国務長官に「対米覚書」を手交した<ref name="B">1994年（平成6年）11月20日公開された1946年調査の外務省の公文書『「対米覚書」伝達遅延事情に関する記録』による。</ref>。すなわち、日本は真珠湾を奇襲した後で対米最後通牒を手交したのである。このことは「日本によるだまし討ち」として米国民に広範な憤激を引き起こし、卑劣な国家としての日本のイメージを定着させる原因となるが、公開された公文書によると、既にアメリカは外務省の使用した暗号を解読しており、日本による対米交渉打ち切り期限を、3日前には正確に予想していた。対米覚書に関しても、外務省より手渡される30分前には全文の解読を済ませており、これが現在いわれる真珠湾攻撃の奇襲成功はアメリカ側による謀略説の根拠となっている（真珠湾攻撃陰謀説）。

また日本海軍航空隊の真珠湾攻撃の前のハワイ時間12月7日午前6時40分に、日本海軍所属の特殊潜航艇がアメリカ海軍所属の駆逐艦ワード号に攻撃され撃沈される事件が発生していた（ワード号事件）。なお、ワード号事件よりも早く、日本陸軍が日本時間12月8日午前1時30分（ハワイ時間午前5時30分）にマレー半島に上陸しており、太平洋戦争の戦端はこちらとなる。