大会の大規模化とともに開催に伴う開催都市負担が問題となったが、1984年のロス大会でピーター・ユベロス大会委員長主導のもと、ショーアップを図った。又、大会ごとに企業にオリンピックマークの独占的な使用をスポンサードとともに許可するなど、商業資本を大幅に導入し、一大ビジネスチャンスとして注目されるようになった。オリンピックは発足当初からアマ選手のみに参加資格を限って来たが、旧共産圏（ソビエト連邦やキューバなど）のステートアマ問題などもあり、プロ選手の参加が段階的に解禁されるようになった（最初はテニスなどごく限られていたが、後にバスケットボール、サッカー、野球などに拡大）。ロス大会の頃からサマランチ会長のもと商業主義が加速したといわれ、近年は誘致活動にIOC委員への賄賂が提供された事などが問題になった。健全なスポーツの精神とは裏腹に、これらの利権が絡み合ったイベントでもある。開催地でのスポンサーを見込んで増え続けていた競技種目を減らそうとする動きも出て来ている。

なお、現在のオリンピックの収益構造は、約半分が各国マスコミへの放送権料で、残りをマクドナルド、コカ・コーラ、コダック、パナソニックなどの毎回のオリンピックにおいて中心となる「ワールドワイドパートナー」、その下に、「メインスポンサー」や「オフィシャルスポンサー」、「オフィシャルサプライヤー」など、様々な企業からのスポンサー料、そして、会場への入場料などにより運営されている。1996年のアトランタ大会ではマクドナルドのフライドポテトの容器を模した聖火台が使われている。