連合国軍による最初の仕事は、日本全国の軍施設に進駐し日本軍の武装解除を進めることであった。使用可能な武器類は全てスクラップにし、その一方で施設としての軍用地はその多くを駐留軍が引き継ぎ、占領政策の礎とした。

物理的な軍事力剥奪の次に進めたのが法的な整備であり、『国民主権』、『基本的人権の尊重』という民主主義の基本をそなえると共に、『戦争放棄』をうたった憲法（日本国憲法）を作成し、日本政府に与えた（日本の戦争放棄は幣原喜重郎首相も考えていたと、マッカーサーは記録している。また、幣原は自らの著である『幣原喜重郎―外交五十年』のなかで、戦争放棄や軍事力の解体を考えていた事を明らかにしている。）。また、天皇・皇室の神聖性の除去、国家神道の廃止、軍国主義教育の廃止を行い、明治からの社会思想を解体した。

その矛先は、映画界にまで及び、戦闘心を煽るとして、見当はずれなチャンバラ映画の禁止が行われ、嵐寛寿郎、片岡千恵蔵ら日本を代表する時代劇スターが時代劇での仕事を失うという珍事をもたらした。