報道倫理に関わる問題として過剰な取材活動が挙げられる。地震発生直後、マスメディア各社が航空取材活動を開始しているが、地震直後から始まった航空映像によって首相官邸など被災地外の人々が地震の被害状況を素早くつかむことが出来た反面、この取材活動におけるヘリコプターによる騒音により、家屋の下敷きとなった被災者の声を聞き取れずに救助隊の初期活動の大きな妨げとなったとする指摘がある。1995年2月7日、衆議院地方行政委員会において、伝聞情報をもとに、この問題が取り上げられている。ただ、ヘリコプターの音で具体的に何人救出できなかったのかを科学的に検証したデータは存在せず、あいまいな部分もある。その後、関西の放送局間では、大災害発生時にはヘリコプターの飛行数を相互制限し、映像を各社で共有する方法などが検討されている。

また、一部の報道陣が被災者のための炊き出しを、取材のためと称して食したり、夜明け前の避難所内の模様を、撮影用の照明で明るくしたりするといった光景も見られた。

それに悲惨な様子のみを取り上げる報道も目立った。当時の日本銀行神戸支店長・遠藤勝裕がフジテレビの番組『日本のよふけ』（2001年10月7日放送）において語ったところによると、まるで神戸が壊滅してしまったかのようなマスメディアの報道ぶりを定例記者会見で批判し、「神戸には生き残った市民がたくさんいる。市民が生きている限り、神戸は悲惨ではあるが壊滅はしていない」と発言していたが無視され、一切報道される事はなかった。遠藤は「日銀の支店長がこういう事を言ったと報道してくれれば、少しでも被災者を勇気づけられたのに残念だ」と語っていた。