• 震災の情報は、報道に大きく取り扱われ、発生後約3日間、テレビ・ラジオはほぼ全てのチャンネルが、24時間震災関連の特別番組となり、コマーシャルも殆ど放送されなかった。
• 大阪に本社を持つ近畿広域圏の民放テレビ各局<ref>毎日放送ではニューススタジオにあったセットが倒壊、ABCでは『おはよう天気です』冒頭に地震に襲われた。関西テレビではスタジオの天井にあったスポットライトが転落し、ytvではエレベーターが止まる被害を受けた。</ref>は、地震発生から数日間は完全にCM枠を抜いて震災報道を全国に発信し続け、近畿圏以外でコマーシャルが流れるようになってからも近畿では一定期間CMを流さず、CM中にはライフライン情報を静止画で流していた。独立UHF放送局であるサンテレビジョン<ref>社屋内がぐちゃぐちゃになるほどの被害を受けた。</ref>は、1月17日から1月22日まで106時間28分、独立ラジオ局であるラジオ関西は<ref>放送が6時まで停止したあげく、社屋そのものも全壊する被害を受けた。詳細はシェルタースタジオ117を参照。</ref>、1月17日から1月20日まで69時間放送を続けた。さらに、当時独立FM局であったKiss-FM KOBE<ref>サンテレビジョン同様、社屋内がぐちゃぐちゃになるほどの被害を受けた。</ref>は、1月17日から3月頃までCMを抜いて震災放送を行い、英語の話せるサウンドクルー（DJ）による外国人被災者向けの情報発信も行われた。震災放送のためFMフェニックスも設けられた。震災は外国人向けの情報の必要性が認識されたことでFM CO-CO-LOをはじめとする外国語放送設立のきっかけとなり、また市町村単位の情報が課題とされ、3年前に制度が整備されていたコミュニティ放送制度が全国的に脚光を浴びることとなった。
• NHK教育テレビジョンとNHK-FM放送では、数日間にわたって（特に、近畿向けには136時間の連続放送を含む）被災地域の視聴者に向けた安否確認情報放送が初めて適用された。これらは現在でも、各地域で災害が起きた際に放送されている。
• 近畿広域圏では、約7日後から一部通常番組を流し始めたが、お笑いなどの娯楽番組は差し控えられた。例外として発生3日後の1月20日の夜に、「探偵!ナイトスクープ」（ABC）が放送された（当該項目を参照のこと）。また「鶴瓶上岡パペポTV」（読売テレビ）では、震災の翌週の放送で、通常の客席を入れたトークではなく、笑福亭鶴瓶と上岡龍太郎による、二人が実際に見聞きした震災に関する話題や救助活動を妨げかねないマスコミの報道姿勢に対する疑問を呈したトークを行った（当該項目を参照のこと）。

神戸新聞社は地震により本社社屋が全壊。新聞編集用コンピュータシステム (CTS) の機器及び専用高圧電源が損傷し、新聞編集が不可能になったものの、前年に京都新聞社と締結していた災害援助協定を利用し、たまたまつながった電話で情報を送り京都で見開き4ページの夕刊を編集し制作した。 印刷用源版フイルム神戸市まで、京都新聞の下請け運送会社の社員がオートバイで6時間かけて神戸市西区の印刷工場まで輸送し、当日午後7時31分、夕刊発行に成功した。 その後全国の新聞社からの機材支援取引先の全面協力により、10日後一部のシステム再稼働に成功している。

デイリースポーツは日本経済新聞及び関連会社の全面協力を受けて東京で紙面を作成し発行を継続した。

一方で、全国区を取り仕切る関東広域圏の対応は、上記の時間が過ぎてから概ね通常の放送体制に戻っていったが、それでも、ニュースやワイドショーといった多くの生放送番組、及び「地震から2週間」「1か月」「2か月」といった節目では、被災地の状況を伝えるルポを数多く伝え、被災者へのエールや義援金の呼びかけなどを行っていた。しかし、それ以外の局面では地震関連情報は全国放送から近畿広域圏のみに徐々に絞られていき、特に、約2ヶ月後の地下鉄サリン事件が発生してからは、この傾向は顕著となった。

• 震災当時、日本のインターネットにおいて商用利用、個人利用はまだ始まったばかりであったが、パソコン通信ネットワーク（「NIFTY-Serve」（現・@nifty）など）の掲示板や電子会議室が、被災者情報や大学の休講状況などの情報交換に役立った。以後、コンピュータネットワークの商用利用、個人利用に、マニア以外からも目が向けられるようになっていくこととなった。

• 行政による救助活動が遅れた一方、前述の組織・団体、特に宗教団体や暴力団などによる現場での救助・支援活動は、日本のマスメディアで報道されることは少なかった。諸団体の宣伝につながりかねないとの懸念からであった。

その中で、JNN（TBS）系が、地震から3日目の1995年1月19日にJNNニュースの中で、神戸市内に本拠を置く、日本最大の広域指定暴力団・山口組の総本部が備蓄していた大量の食料を地元住民に供出する様子を、「住民の苦渋の選択」として報道した。このとき山口組は石油暖房機を積んだトラックを用意し毎日手際よく食事を出したりし、多くの被災者が集まった。

報道機関としては、山口組のPRにならないよう決して与しない慎重な扱いであったが、無数のヤクザに頭を下げながら一般市民が列をなして食料をもらう姿は、震災の過酷な現実の一断面を描くものであった。英・米など海外のマスメディアも追随し、BBCは「政府の救助活動は遅々として進まないのに、現地のマフィア（ここでは山口組を指す）が救助活動を行っている」と報道した。（注：三和出版『実話時代2008年2月号』で「外国メディアの方が日本のメディアに先んじて報じた」というのは、誤報ないしは虚報である。）