同根兄弟会社のパナソニック電工を連結対象に収めた現在、関連会社も含め、家電製品の他にも産業機器、通信機器など電気機器を中心に多角的な事業を展開している。その経営スタイルや社風から同業の東芝やソニーとの比較をされることが多く、特にソニーが好調の際にはソニー型経営を褒め称える書籍が増え、逆の状況では松下型経営を褒め称える書籍が書店に並ぶなど、良きにつけ悪しきにつけ世間では両社をライバルだとみなす傾向が強い。これはVTR機でのベータ・VHS競争の印象が強いためだと思われる（ただし、ソニー主導とされる次世代DVD、Blu-rayをパナソニックが支持する等、必ずしも対立関係とは限らない）。確かにオーディオ・ビジュアル製品では、現在でも両者は直接の最大のライバルのひとつである。しかし、パナソニックの販売製品全体の中でソニーと競合する製品は多くなく（特にソニーは白物家電を販売していない）、これは映画事業やゲーム事業・金融事業へと展開するソニー側から見ても同じことが言える（パナソニックも映画事業やゲーム事業に一時参入したが早期に撤退、金融事業も松下時代に撤退している）。

現在の戦略は様々な規格で日系他社と争いつつも、一方で分野によっては（液晶パネルなど）東芝や日立、ミネベアなどと提携・合弁・事業移管を行っている。

また知財活動も盛んで、米国出願件数ではIBMに続き、毎年、キヤノンと出願件数を争っており、技術力の高さも窺える。

現在では薄型テレビ、デジタルカメラ、DVDレコーダーの新・三種の神器に力を入れて製造・販売している。かつては他社が取り入れた評判のよい技術をすぐに自社製品化して対抗商品を開発するため「マネした電器」とも揶揄されていたが、現在は独自技術を前面に打ち出した事業展開を行っている<ref>ただし、シャープの「ヘルシオ」に対しての「ビストロ」、富士通ゼネラルの「nocria」に対しての「エアロボ」、三洋電機の「エネループ」に対しての「充電式EVOLTA」など最近の商品でも同業他社のヒット商品のコンセプトと似せ、後追いした商品はまだ多い。</ref>。