四・一六事件（よんいちろくじけん）は1929年4月16日に行われた日本共産党（第二次共産党）に対する検挙事件のことを指すが、1929年に行われた一連の検挙事件を総合して言うこともある。

三・一五事件以後、日本共産党は未検挙の党員が党の再建を目指し、国外に党員を派遣し、また国内では早速活動を再開した。しかし、3月28日に党組織部員が検挙され、その党員が党員名簿を持っていたことから、4月16日に共産党員の全国的な検挙が行われた。その後も検挙は続けられ、1929年で4942人が治安維持法で逮捕された。

この検挙により共産党は壊滅的な打撃を受けたが、1930年代初めのいわゆる「非常時共産党」時代（モスクワ帰りの若手活動家が主導した）に大衆組織が拡大し、党勢を一時回復することができた。しかし党指導部に潜入したスパイMの挑発的方針により1932年11月の熱海事件で党幹部が一網打尽にされ、また獄中指導部の佐野学・鍋山貞親の共同声明に始まる組織的転向を通じ多くの党員が組織から離脱、党としては壊滅状態になった。