ローマ字論（ろーまじろん）とは日本語の主たる表記をローマ字とすべきだという主張、論。 第二次大戦後の米国占領軍（GHQ）らは、日本語に使用される文字数（特に漢字）が異常に多いために日本語の習得は困難であり、それは日本の民主化を遅らせると考え、文字数を減らすために日本語の主たる表記をローマ字とすべきだと主張した。当時の新聞社にも賛成のものが多かった。印字が楽になるからである。

このように主張する人をローマ字論者という。

類似の主張にカナ書き論（ひらがな論・カナモジ論）もある。

その後、GHQは日本の識字率の調査を行ったが、識字率が高かったため、結局ローマ字論は実行に移されなかった。